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インフラエンジニアとは?仕事内容・資格・働き方・AIの影響・将来性をわかりやすく解説
公開日: この記事は約24分で読めます

スマホで動画を見る、ネットで買い物をする、会社でメールやチャットを使う。こうした毎日のITサービスは、目に見えない「土台」があってはじめて動いています。その土台であるサーバーやネットワーク、クラウドをつくり、24時間止まらないように守っているのがインフラエンジニアです。
この記事では、インフラエンジニアの仕事内容と関連する職種、資格、無期雇用派遣と自社雇用の違い、夜勤や残業などの働き方、AIによる影響、人材不足の現状、キャリアステップ、そして注目が高まるセキュリティ分野までを、国の統計や公的な資料をもとにわかりやすく解説します。未経験からITエンジニアを目指す方にも役立つ内容です。
この記事のポイント
- インフラエンジニアは、サーバー・ネットワーク・クラウドなどITの土台を設計・構築し、24時間止まらないように守る仕事
- 未経験は運用・監視から入るのが一般的。資格はITパスポート・基本情報技術者、CCNA、LinuC、AWS認定などが入口になる
- 情報処理・通信技術者の有効求人倍率は1.33倍(全職業は1.08倍)、新規求人倍率は3.18倍(同2.10倍)。2030年にIT人材が最大約79万人不足するという国の推計もある
- 生成AIの影響はインフラ系も小さくないが、障害時の判断や設計、現地での機器作業など、人が担う仕事は残る
- ランサムウェアの被害報告は2026年上半期に半期で過去最多。セキュリティ人材の需要が急速に高まっている
インフラエンジニアとは?ひとことで言うと「ITの土台をつくり、止めない人」
インフラ(infrastructure)は「基盤」という意味です。IT業界では、アプリやWebサイトが動くために必要なサーバー、ネットワーク、OS、データベース、クラウド環境、そしてそれらを置くデータセンターなどをまとめて「ITインフラ」と呼びます。インフラエンジニアは、このITインフラを設計・構築し、安定して動き続けるように運用・保守する技術者です。

電気や水道が止まると生活が成り立たないのと同じように、ITインフラが止まると、ネットショップは売り上げが止まり、銀行のATMやスマホ決済は使えなくなり、会社の業務も止まってしまいます。インフラエンジニアの仕事は、表に出ることは少ないものの、社会の「当たり前」を支える責任のある仕事です。
アプリ開発のエンジニアとの違い
ITエンジニアは大きく、アプリケーションをつくる「開発系」と、その土台をつくる「インフラ系」に分けられます。開発系のエンジニア(プログラマーやシステムエンジニア)は、画面や機能をプログラミングでつくるのが中心です。インフラエンジニアは、そのアプリが快適かつ安全に動くように、サーバーの性能や台数、通信の経路、障害が起きたときの切り替えの仕組みなどを考えます。
インフラエンジニアもプログラミングをまったくしないわけではありません。最近は、サーバーの設定作業をコードで自動化する「Infrastructure as Code(IaC)」が広がり、簡単なスクリプトを書く場面は増えています。ただし、未経験の段階でプログラミングが必須となることは多くなく、「まずはITの仕組みを理解すること」から始められるのがインフラエンジニアの特徴です。
インフラエンジニアの仕事:設計・構築・運用保守
インフラエンジニアの仕事は、システムをつくる流れに沿って、大きく5つの工程に分けられます。

- 要件定義:利用者の数やデータ量、必要な性能、予算、障害時にどれくらいで復旧すべきかなどを、お客さまや社内の関係者と決めます。
- 設計:サーバーの台数や構成、ネットワークの経路、セキュリティの方針などを決め、構成図や設定値(パラメータシート)にまとめます。
- 構築:設計書にもとづいて、サーバーのOSやソフトを設定し、ネットワーク機器をつなぎ、クラウドの環境をつくります。
- テスト:想定どおりに通信できるか、負荷に耐えられるか、障害のときに予備の機器へ切り替わるかを確認します。
- 運用・保守:稼働を監視し、アラートが出たら原因を調べて対応します。OSやソフトの更新、バックアップ、利用者からの問い合わせ対応なども含まれます。
要件定義や設計を「上流工程」、構築・テスト・運用保守を「下流工程」と呼びます。未経験から入る場合は、手順書にそって監視や定型作業を行う運用・保守からスタートし、経験を積みながら構築、設計へとステップアップしていくのが一般的です。
オンプレミスとクラウド
以前は、会社が自前でサーバーやネットワーク機器を購入し、自社やデータセンターに設置する「オンプレミス」が主流でした。現在は、AWS(Amazon Web Services)やMicrosoft Azure、Google Cloudといったクラウドサービスを使い、インターネット経由で必要な分だけサーバーを借りる形が広がっています。
クラウドになっても、インフラエンジニアの仕事がなくなるわけではありません。どのサービスをどう組み合わせるか、費用をどう抑えるか、セキュリティをどう守るかを考える役割はむしろ重要になっています。総務省の「情報通信白書」(令和8年版)では、民間調査をもとに、日本のデータセンターサービス市場が2025年の253億ドルから2030年には351億ドルへ拡大すると紹介されています。生成AIの普及で、AIを動かすための基盤の需要も伸びています。一方で、銀行や工場、官公庁などではオンプレミスも引き続き使われており、両方を組み合わせた「ハイブリッド」な環境を扱える人材が求められています。
インフラエンジニアの種類と関連するエンジニア職
インフラエンジニアは、担当する領域によっていくつかの職種に分かれます。最初は運用監視やヘルプデスクとして幅広く経験し、3〜5年ほどで得意分野が決まっていくケースが多いです。

| 職種 | 主な仕事 | よく使う技術・製品 |
|---|---|---|
| サーバーエンジニア | サーバーの設計・構築・運用、OSやミドルウェアの設定、仮想化 | Linux、Windows Server、VMware、Apache/Nginx |
| ネットワークエンジニア | 社内LANや拠点間ネットワーク、インターネット接続の設計・構築 | Cisco・Juniperなどのルーター/スイッチ、ファイアウォール、無線LAN |
| クラウドエンジニア | クラウド上での基盤設計・構築、オンプレミスからの移行、コスト管理 | AWS、Microsoft Azure、Google Cloud、Terraform |
| セキュリティエンジニア | 脆弱性診断、セキュリティ製品の導入、監視(SOC)、事故対応(CSIRT) | ファイアウォール、EDR、SIEM、脆弱性スキャナー |
| データベースエンジニア | データベースの設計・性能改善・バックアップと復旧 | Oracle Database、MySQL、PostgreSQL、SQL Server |
| SRE・プラットフォームエンジニア | サービスの信頼性を数値で管理し、運用を自動化する | Kubernetes、コンテナ、監視ツール、Python・Goなど |
このほか、データセンターで機器の設置や配線、入退館の管理を行う「データセンター運用」や、社員のパソコンや社内ネットワークを管理する「社内SE(情報システム部門)」も、インフラ系の入口としてよく選ばれる職種です。
インフラエンジニアに関連する資格
インフラエンジニアになるために必須の資格はありません。ただし、未経験者にとっては「自分で勉強している」ことを示す材料になり、経験者にとってはスキルの証明や、資格手当・昇給につながります。資格は、国が実施する「国家資格」と、製品メーカーが実施する「ベンダー資格」に大きく分けられます。

| 資格 | 種類 | どんな資格か |
|---|---|---|
| ITパスポート | 国家資格(IPA) | ITを使うすべての人向けの入門資格。IT・経営・セキュリティの基礎を幅広く学べる |
| 基本情報技術者 | 国家資格(IPA) | ITエンジニアの登竜門。ネットワーク、データベース、セキュリティ、アルゴリズムの基礎を問う |
| 応用情報技術者 | 国家資格(IPA) | 技術と管理の応用力を問う中級資格。年2回実施 |
| ネットワークスペシャリスト | 国家資格(IPA) | ネットワークの設計・構築の高度資格。年1回実施 |
| 情報処理安全確保支援士 | 国家資格(IPA) | セキュリティの高度資格。合格後に登録すると「登録セキスペ」として名乗れる。年2回実施 |
| CCNA | ベンダー資格(シスコ) | ネットワークの基礎から実務までを問う、ネットワークエンジニアの定番資格。試験は120分 |
| LinuC レベル1/LPIC-1 | Linux技術者認定 | Linuxの基本操作と管理の資格。LinuCレベル1は101試験と102試験の両方に合格して認定 |
| AWS認定(クラウドプラクティショナー、ソリューションアーキテクト – アソシエイト) | ベンダー資格(AWS) | AWSの基礎知識と、AWS上で基盤を設計する力を問う。クラウドエンジニアの入口として人気 |
| Microsoft Azure認定(AZ-900、AZ-104) | ベンダー資格(マイクロソフト) | Azureの基礎と、Azure環境の管理者としての実務力を問う |
未経験の方には、まずITパスポートか基本情報技術者でIT全体の基礎を学び、志望する分野に合わせてCCNA(ネットワーク)、LinuC/LPIC(サーバー)、AWS認定(クラウド)のいずれかに挑戦する流れがおすすめです。実務経験を積んだあとは、応用情報技術者や、ネットワークスペシャリスト、情報処理安全確保支援士といった上位の国家資格が、専門性の証明として評価されます。
無期雇用派遣と自社雇用、どちらがいい?メリット・デメリット
インフラエンジニアの求人には、SIer(システムインテグレーター)や自社サービスを運営する会社などに直接雇われる「自社雇用」と、エンジニア派遣会社に正社員として雇われ、派遣先の会社で働く「無期雇用派遣」があります。どちらも期間の定めのない雇用ですが、経験の積み方や働く環境が異なります。

無期雇用派遣は、派遣会社と期間の定めのない労働契約を結ぶ働き方です。労働者派遣法では、同じ職場で働ける期間を原則3年までとするルールがありますが、無期雇用の派遣労働者はこの期間制限の対象外です(厚生労働省「改正労働者派遣法に関するQ&A」)。派遣先の契約が終わっても派遣会社との雇用は続き、次の派遣先が決まるまでの間も給与が支払われるのが一般的です。
| メリット | デメリット | |
|---|---|---|
| 自社雇用 | 自社の技術やサービスに深く関わり、設計や顧客との折衝など上流工程を任されやすい/評価制度にもとづいて昇進や管理職を目指せる/賞与・退職金などの制度が整った会社が多い | 未経験の中途採用枠は会社によって少ない/扱う技術が会社の得意分野に限られやすい/SIerの場合、客先常駐になることもある |
| 無期雇用派遣 | 未経験から入りやすく、研修や資格取得の支援が充実している会社が多い/複数の職場で幅広い技術や環境を経験できる/無期雇用のため派遣期間の3年制限の対象外 | 仕事の範囲が派遣先の業務に限られ、上流工程の経験を積みにくいことがある/職場が変わるたびに人間関係や仕事の進め方が変わる/給与が派遣契約の単価に左右されやすい |
なお、IT業界には「SES(システムエンジニアリングサービス)」と呼ばれる働き方もあります。これは派遣ではなく準委任契約で、エンジニアはSES会社の指示のもとで客先に常駐して働きます。求人を見るときは、雇用形態と契約形態の両方を確認しておくと安心です。
未経験の方は、まず無期雇用派遣や研修のある会社で運用・保守の経験を積み、資格を取ってから自社雇用のSIerや事業会社に移るキャリアがよく見られます。反対に、すでに設計・構築の経験があり、特定のサービスに深く関わりたい方には自社雇用が向いています。
働き方の実態:夜勤・出張・残業・リモートワーク

夜勤があるのは主に運用・監視の仕事
ITサービスは24時間365日動いているため、システムを見守る運用・監視の仕事はシフト制になっていることが多く、夜勤があります。日勤と夜勤の2交代制や、日勤・準夜勤・深夜勤の3交代制が一般的で、夜勤には法律にもとづく深夜割増(午後10時から午前5時の勤務は25%以上の割増賃金)や夜勤手当が付きます。夜勤明けと休日を組み合わせた勤務表になっていることが多く、平日の昼間に自由な時間をとりやすいという声もあります。
設計・構築の仕事は基本的に日勤ですが、サービスを止めて作業する機器の入れ替えやシステムの切り替えは、利用者の少ない夜間や休日に行われることがあります。また、障害が起きたときに呼び出される「オンコール(待機)当番」を持ち回りで担当する職場もあります。求人を見るときは、夜勤の回数、オンコールの有無、夜間作業の頻度を確認しておきましょう。
出張は職場による
データセンターや、お客さまの拠点にあるネットワーク機器を扱う仕事では、現地での作業のために出張が発生することがあります。全国に拠点を持つ企業のネットワーク更改などでは、短期の出張が続く時期もあります。一方、クラウド中心の職場では現地に行く必要が少なく、出張はほとんどありません。
残業とリモートワーク
厚生労働省の「毎月勤労統計調査」(2025年)によると、情報通信業で働くフルタイムの労働者の残業(所定外労働時間)は月平均16.5時間で、全産業平均の13.2時間よりやや多い水準です。情報通信業にはインフラ以外の職種も含まれますが、「毎日深夜まで残業」というイメージほどではないことがわかります。残業が増えやすいのは、新しいシステムの稼働直前や、大きな障害が起きたときです。運用・監視の仕事はシフトで勤務時間が決まっているため、残業は比較的少ない傾向があります。
リモートワークは、クラウドや設計の仕事では広く取り入れられています。ただし、データセンターでの機器の作業や、セキュリティ上の理由で社外から接続できない現場では出社が必要です。「フルリモート可」の求人は経験者向けが中心で、未経験のうちは出社して先輩から学ぶ形が多くなります。
他のエンジニア職と比べて、AIの影響はどれくらい?
生成AIの登場で「エンジニアの仕事はAIに置き換わるのでは」という声も聞かれます。インフラエンジニアへの影響は、ほかのエンジニア職と比べてどう違うのでしょうか。

国際労働機関(ILO)が2025年に公表した研究では、職業ごとの作業内容をもとに、生成AIの影響を受ける度合い(曝露スコア)を0〜1の数値で示しています。これを見ると、システム管理者(0.57)やネットワーク専門職(0.52)は、ソフトウェア開発者(0.53)とほぼ同じ水準で、「インフラ系だからAIの影響が小さい」とは言えません。一方、ICT運用技術者やネットワーク・システム技術者(いずれも0.43)は、開発系よりやや低い結果になっています。
ただしILOは、影響を受けることは「仕事がなくなる」ことを意味せず、多くの場合は仕事の中身が変わることだと指摘しています。インフラの現場で言えば、ログの確認や手順書の下書き、定型的な設定変更などは、AIや自動化が担う場面が増えていくでしょう。その一方で、障害が起きたときに状況を判断して関係者に説明すること、システムの構成やセキュリティの方針を決めること、データセンターで機器を設置・交換することなど、責任や物理的な作業を伴う仕事は人が担い続けると考えられます。
開発系のエンジニアと比べたときのインフラエンジニアの特徴は、「止めてはいけないシステム」に責任を持つ点です。AIが提案した設定をそのまま本番環境に反映するのはリスクが高く、最終的に確認して判断する人の役割は残ります。また、AIを動かすためのデータセンターやクラウド基盤そのものの需要が増えていることは、インフラエンジニアにとって追い風です。
まとめると、インフラエンジニアは「AIで仕事がなくなる」というより、「AIを使いこなすことで、より少ない人数で、より大きなシステムを守るようになる」職種です。手順書どおりの作業だけを続けるのではなく、仕組みを理解して判断できる力、自動化のスクリプトを読み書きする力を少しずつ身につけていくことが、これからのキャリアの安定につながります。
インフラエンジニアは人材不足?

結論から言うと、ITエンジニアは今も求人が求職者を上回る状態が続いています。厚生労働省の統計では、2026年9月の「情報処理・通信技術者」の有効求人倍率は1.33倍で、全職業の平均(1.08倍)を上回っています。その月に新しく出された求人で見る新規求人倍率は3.18倍(全職業は2.10倍)で、新しく仕事を探し始めた人1人に対して、3件以上の新しい求人が出ている計算です。
経済産業省が2019年に公表した推計では、2030年にIT人材が最大で約79万人(中位の想定で約45万人)不足するとされました。さらに、2026年6月に公表された改訂版の推計では、2040年にはAIやロボットを使いこなす人材(情報処理・通信技術者などを含む)が約340万人不足する一方で、事務職は約440万人余るという見通しが示されています。働き手全体が減っていく中で、ITの仕組みを扱える人材の価値はますます高まると考えられます。
企業の実感も同じです。IPA(情報処理推進機構)の「DX動向2026」では、DXを進める人材が「大幅に不足している」と答えた企業が50.1%、「やや不足している」を合わせると85.5%にのぼります。「大幅に不足」の割合は前年度の58.5%から下がっており、少しずつ改善はしているものの、多くの企業がまだ人材を確保できていません。
インフラ分野で人が足りない理由としては、①クラウドへの移行やDXでシステムが増え続けている、②24時間の運用・監視には一定の人数が必要、③オンプレミスとクラウドの両方がわかる人材が少ない、④セキュリティ対策の需要が急速に高まっている、といった点が挙げられます。そのため、未経験者を採用して社内で育てる企業も増えています。
最近のセキュリティエンジニア事情
インフラエンジニアのキャリアの中で、いま最も注目されている分野のひとつがセキュリティです。ランサムウェア(身代金要求型ウイルス)などのサイバー攻撃で、企業や病院、自治体のシステムが止まる事件が相次ぎ、対策を担う人材の需要が急速に高まっています。

IPAが毎年発表する「情報セキュリティ10大脅威」の2026年版(組織編)では、1位が「ランサム攻撃による被害」、2位が「サプライチェーンや委託先を狙った攻撃」、そして3位に「AIの利用をめぐるサイバーリスク」が初めて選ばれました。警察庁によると、ランサムウェアの被害報告は2025年の1年間で226件と高い水準が続き、2026年上半期は123件と、半期としては統計を取り始めてから最も多くなっています。
こうした状況を受けて、国も対策を強めています。2025年5月には、重要なインフラへのサイバー攻撃を防ぐための「サイバー対処能力強化法」が成立し、2026年10月から、事業者による被害の報告や官民の情報共有、攻撃に使われるサーバーへの無害化措置などの仕組みが動き始めました。いわゆる「能動的サイバー防御」と呼ばれる取り組みです。
一方で、守る人材は足りていません。国家資格「情報処理安全確保支援士」の登録者は2026年10月時点で26,424人ですが、政府は2030年までに5万人に増やす目標を掲げています。世界全体でも、国際団体ISC2の2024年の調査で、サイバーセキュリティ人材が約480万人不足していると推計されています。
セキュリティエンジニアの仕事は、大きく次のように分かれます。
- SOCアナリスト:監視センター(SOC)で、セキュリティ機器のアラートやログを24時間体制で分析し、攻撃の兆候を見つける
- CSIRT・インシデント対応:被害が起きたときに原因を調べ、被害の拡大を防ぎ、復旧と再発防止を進める
- 脆弱性診断:システムやWebサイトに弱点がないかを、攻撃者の視点で調べる
- セキュリティ設計・クラウドセキュリティ:多要素認証やアクセス制御、ゼロトラストなどの考え方で、システムを守る仕組みをつくる
AIを悪用した攻撃が増える一方で、防御側でもAIを使ったログ分析や自動対応が広がっています。新しい技術を学び続けることが求められる分野ですが、そのぶん専門性が評価されやすく、キャリアの選択肢も広がります。
セキュリティエンジニアは、未経験からいきなり目指すよりも、サーバーやネットワークの運用・構築を経験してから専門にするほうが近道です。攻撃を防ぐには、守る対象であるシステムの仕組みを理解している必要があるためです。運用監視の仕事でログやアラートに日々触れることは、そのままセキュリティの土台になります。
キャリアステップと年収

インフラエンジニアのキャリアは、運用監視から始まり、運用・保守、構築、設計と、工程を上流へ上がっていくのが基本の流れです。設計まで経験したあとは、大きく次のような道に分かれます。
- スペシャリスト:ネットワーク、クラウド、セキュリティなど特定分野の専門家として、難しい設計やトラブル対応を担う
- アーキテクト・SRE:システム全体の構成を考え、自動化と信頼性向上を進める
- プロジェクトマネージャー:チームをまとめ、予算・スケジュール・品質を管理する
- 社内SE・情報システム部門:事業会社の中で、自社のIT基盤全体を企画・管理する
年収は、担当する工程やスキルによって大きく変わります。厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」(2025年)で、インフラの運用・管理なども含む「その他の情報処理・通信技術者」を見ると、平均年齢42.2歳で、残業代などを含む毎月の給与が41.6万円、年間の賞与などが110.8万円です。単純に計算すると、年収は約610万円になります。設計などの上流工程を担う「システムコンサルタント・設計者」では、平均38.3歳で年収は約889万円と、さらに高くなります。
基本給など毎月決まって支払われる給与(所定内給与)で比べると、全職種の平均が34.1万円であるのに対し、「その他の情報処理・通信技術者」は37.9万円、「システムコンサルタント・設計者」は50.7万円です。未経験で入社した直後は平均より低い水準から始まることが多いものの、構築・設計と工程を上がるにつれて年収も上がりやすいのが、インフラエンジニアの特徴です。
未経験から目指しやすい人・事前に勉強しておくべきこと
選考を通過しやすい人の特徴
未経験者の採用で企業が見ているのは、今のスキルよりも「学び続けられるか」「決められた手順を正確に守れるか」「トラブルのときに落ち着いて報告・相談できるか」です。次のような方は、未経験でも選考を通過しやすい傾向があります。
- ITパスポートや基本情報技術者、CCNA、LinuC、AWS認定などの資格を取得済み、または勉強中の方
- 自宅で仮想サーバーを立てる、クラウドの無料枠で試すなど、実際に手を動かした経験を話せる方
- 前職で手順書やマニュアルにそって正確に作業していた方(製造、物流、事務、コールセンターなど)
- 前職で接客やサポートをしていて、相手の困りごとを聞き取り、わかりやすく説明できる方
- 夜勤やシフト勤務に対応できる方(運用・監視の求人は未経験歓迎が多い)
- 20代〜30代前半の方(30代後半以降でも、資格と学習の実績があれば十分に挑戦できます)
事前に勉強しておくべきこと

入社前にすべてを理解しておく必要はありませんが、次の5つに触れておくと、研修や現場での吸収が早くなり、面接でも意欲を伝えやすくなります。
- ITの基礎用語:ITパスポートの参考書を一冊読むだけでも、現場で飛び交う言葉がぐっとわかるようになります。
- ネットワークの基本:IPアドレス、サブネット、DNS、TCP/IPなど、「データがどうやって相手に届くのか」を図で説明できるようにしておきましょう。
- Linuxのコマンド操作:サーバーの多くはLinuxで動いています。仮想環境を用意して、ファイル操作や権限の変更、ログの確認などを試してみましょう。
- クラウドを触ってみる:AWSなどの無料枠を使い、仮想サーバーを立ててWebページを公開するところまでやってみると、インフラの全体像がつかめます(使い終わったら削除し、料金の設定に注意しましょう)。
- セキュリティの基本:パスワードの管理、多要素認証、ソフトウェアの更新がなぜ大切なのかを理解しておきましょう。
学んだことを簡単なメモやブログにまとめておくと、面接でそのまま「何をどう学んだか」を説明する材料になります。
転職で評価されるポイントと求人の選び方
経験者の転職では、「どの工程まで担当したか(運用・構築・設計)」「どの技術を扱ったか(OS、ネットワーク機器、クラウド)」「どれくらいの規模のシステムか」が評価のポイントになります。職務経歴書には、担当したシステムの台数や利用者数、自動化で削減した作業時間など、具体的な数字を入れると伝わりやすくなります。
求人を選ぶときは、次の点を確認しておきましょう。
- 担当する工程(運用だけか、構築・設計にも関われるか)と、ステップアップの実績
- 夜勤の回数、オンコール当番の有無、夜間・休日作業の頻度
- 研修制度や資格取得の支援(受験料の補助、合格時の報奨金、資格手当)
- 雇用形態(自社雇用・無期雇用派遣)と、働く場所(自社・客先常駐・リモート)
- 扱う技術(オンプレミス中心か、クラウド中心か)
よくある質問
Q. 文系・未経験でもインフラエンジニアになれますか?
なれます。インフラエンジニアは、プログラミングの経験がなくても運用・保守から始めやすく、文系出身者や異業種からの転職者も多い職種です。入社前にITパスポートやCCNAなどの勉強を始めておくと、選考で意欲を伝えやすくなります。
Q. 夜勤のない働き方はできますか?
できます。夜勤があるのは主に24時間体制の監視の仕事で、構築・設計の仕事や社内SEは日勤が中心です。未経験で夜勤のない求人は限られますが、ヘルプデスクや社内SEの補助、日勤のみの運用保守などの求人もあります。
Q. インフラエンジニアの仕事はAIでなくなりませんか?
定型的な監視や設定作業はAIや自動化で減っていきますが、システムの設計や障害時の判断、セキュリティ対策、現地での機器作業など、人が責任を持って担う仕事は残ります。AIを道具として使いこなせるインフラエンジニアは、今後さらに求められると考えられます。
Q. 無期雇用派遣から自社雇用に移ることはできますか?
できます。無期雇用派遣で運用・構築の経験を積み、資格を取得してから、SIerや事業会社の自社雇用に転職する方は少なくありません。経験年数と担当した工程、取得した資格を整理しておくと、転職活動がスムーズに進みます。
まとめ
インフラエンジニアは、サーバーやネットワーク、クラウドといったITの土台をつくり、24時間止まらないように守る仕事です。未経験からでも運用・保守の仕事から始めやすく、資格と経験を積むことで、構築・設計、そしてクラウドやセキュリティの専門家へとキャリアを広げられます。IT人材の不足やサイバー攻撃の増加を背景に、これからも社会に欠かせない職種であり続けるでしょう。
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出典・参考資料
- 経済産業省「IT人材需給に関する調査」(2019年3月)
https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/jinzai/houkokusyo.pdf - 経済産業省「2040年の就業構造推計(改訂版)と人材需給ミスマッチを踏まえた取組について」(2026年6月)
https://www.mhlw.go.jp/content/12602000/001715120.pdf - IPA「DX動向2026」(2026年7月)
https://www.ipa.go.jp/digital/chousa/dx-trend/dx-trend-2026.html - 厚生労働省「一般職業紹介状況(令和8年9月分)について」
https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_76960.html - 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」
https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2025/dl/14.pdf
https://www.e-stat.go.jp/stat-search/file-download?statInfId=000040421120&fileKind=4 - 厚生労働省「毎月勤労統計調査 令和7年分結果確報」
https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/monthly/r07/25cr/25cr.html - 厚生労働省「平成27年改正労働者派遣法に関するQ&A」
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000118814.html - e-Gov法令検索「労働基準法」
https://laws.e-gov.go.jp/law/322AC0000000049 - IPA「試験区分一覧」
https://www.ipa.go.jp/shiken/kubun/list.html - Cisco「CCNA」/LPI-Japan「LinuC レベル1」/AWS「AWS Certified Solutions Architect – Associate」
https://www.cisco.com/site/us/en/learn/training-certifications/exams/ccna.html
https://linuc.org/linuc1/
https://aws.amazon.com/jp/certification/certified-solutions-architect-associate/ - ILO “Generative AI and Jobs: A Refined Global Index of Occupational Exposure”(Working Paper 140、2025年5月)
https://www.ilo.org/sites/default/files/2025-05/WP140_web.pdf - IPA「情報セキュリティ10大脅威 2026」
https://www.ipa.go.jp/security/10threats/10threats2026.html - 警察庁「令和7年におけるサイバー空間をめぐる脅威の情勢等について」「令和8年上半期における〜」
https://www.npa.go.jp/publications/statistics/cybersecurity/data/R7/R07_cyber_jousei.pdf
https://www.npa.go.jp/publications/statistics/cybersecurity/data/R8kami/R08_kami_cyber_jousei.pdf - IPA「情報処理安全確保支援士の登録者数」(2026年10月1日)
https://www.ipa.go.jp/news/2026/jinzai_20261001.html - 経済産業省「サイバーセキュリティ人材の育成促進に向けた検討会 最終取りまとめ」(2025年5月)
https://www.meti.go.jp/press/2025/05/20250514002/20250514002.html - 内閣府「サイバー対処能力強化法等の施行について」(2026年9月)
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https://www.isc2.org/Insights/2024/09/ISC2-Publishes-2024-Cybersecurity-Workforce-Study-First-Look - 総務省「令和8年版 情報通信白書」
https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r08/html/nd218100.html
※本記事の数値は、2026年11月時点で公表されている統計・資料に基づいています。夜勤の回数、出張や残業の頻度、キャリアの年数などは、会社や職場によって大きく異なるため、一般的な傾向として紹介しています。